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保健師の震災被災地ボランティア

 大きな災害時には緊急要し刻々と変化する状況の中、特に被災者には必要な医療を迅速に提供することが必要です。医療従事者は限られた医療環境と時間で持ちうる専門的知識とスキルを最大限に発揮することを求められ、症状や状態によっては救護要請、連携の取れる医療機関との調整、あらゆる傷病ケースに対応し慣れないスッタフ同士でトリアージを行うこともあります。こうした救急医療の他にも感染症対策、保健指導、メンタルケアなど広範囲にわたって被災者をサポートしていく必要があります。

災害時発生直後は人命救助が最優先事項となり、ケガをした人を中心に救護・救援活動が行われます。負傷者の手当・処置が落ち着き、医療用救援物資が潤沢に確保できる状態になれば仮設の診療所を開設したり、医薬品の配布も回るようになります。 次に被災地で必要になるのが避難所での健康管理や衛生・保健面の整備です。災害時は集団での慣れない生活、インフラが破壊された場合には衛生的に生活することがままならなくなります。こうした不自由な避難生活の中でどう健康を維持し衛生習慣を保つか、集団生活の中でいかに感染症を対策し、生活不安やストレスを抱えた心のケアに対応していくことが求められます。

 保健師は看護師資格も有すため災害ボランティア時の救護活動、応急活動に従事することはもちろん、特に避難生活がスタートした後の健康管理、病気の予防、衛生整備に関して専門性を活かした活動が求められます。長い避難生活の中では健康相談や保健アドバイスに加えて、悩み相談やカウンセリング、身体を動かすレクチャーで健康維持を促すなど健康のスペシャリストとして震災被災で傷ついた被災者の心身をサポートしていきます。

 こうした災害ボランティアでは専門職として高く的確な知識とスキルが必要です。またあらゆる傷病ケース、予期せぬ容態変化、どんな状態にも対処するため、臨床の実務経験があることも望まれます。また災害時には充分なオリエンテーションを行う時間や場所もなく、医薬品やスタッフなどの医療資源も限られるため、主体性と応用力も求められます。

 災害ボランティアは災害が発生すると災害時、医師や看護師などの医療従事者を被災地へ派遣するの体制を持つ組織が、各都道府県や関係機関と連携し、被災地へ災害支援を行う医療チームを派遣します。災害時のボランティア派遣をおこなっているのは日本看護協会、日本災害看護学会、災害看護支援機構、日本赤十字社などがあります。


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